【2019年最新版】日本企業の売上ランキングTOP50

日本企業売上ランキング！57位～31位(米国フォーチュン誌調べ)

米国フォーチュン誌が毎年発表している「フォーチュン・グローバル500」は世界の企業の総収入をもとに上位500社をランク付けしたものである。

2014年この500位以内にランクインした日本企業は57社あった。

この「フォーチュン・グローバル500」にランクインした日本企業57社の売上ランキングを順に紹介していこう。

※企業ロゴと画像、紹介文は、Wikipediaより引用。

※日本円への換算は2014年の平均である1ドル＝105円で計算。

57位～31位まで

［57位］日本たばこ産業＜JT＞(タバコ)　2兆5,152億円　

日本のたばこ、並びに医薬品、食品・飲料の製造・販売会社である。

日本たばこ産業株式会社法に基づき大蔵省（現在の財務省）所管の特殊法人（現在は特殊会社）として、1985年4月1日に設立された。

国内で唯一、事業としてたばこの製造を行っており販売シェアは約60%である。

［56位］富士重工業(機械)　2兆5,240億円

日本の重工業メーカーである。通称「富士重工」、「富士重」で、自動車ブランドの「スバル」（SUBARU）と呼ばれるケースも多々ある。

［55位］富士フイルムホールディングス(化学)　2兆5,572億円

富士フイルムと富士ゼロックスを傘下に持つ持株会社である。三井グループにも属している。

［54位］アルフレッサ HD(医薬品卸売)　2兆6,250億円

医薬品卸の持株会社。

2003年9月29日、売上高3位の福神と4位のアズウェルが、株式移転により共同で株式会社として設立。両社がその傘下に入り、2004年10月1日付けで、それぞれの事業を卸事業会社と製造事業会社に統合した。

現在、医薬品業界売上高2位。

［53位］昭和シェル石油(石油)　2兆6,409億円

ロイヤル・ダッチ・シェルのグループ企業。主要株主は、ロイヤル・ダッチ・シェル傘下のシェル・ペトロリウムと、サウジアラムコ傘下のアラムコ・ジャパン・ホールディングスである。

グループで合計4か所の製油所を保有し、系列のガソリンスタンドは国内におよそ4,900か所ある。

［52位］住友電気工業(電子部品)　2兆6,923億円

国内最大の非鉄金属メーカーである。自動車関連製品、情報通信機器、電子部品、産業素材など幅広い事業を行っている。住友グループの中核企業であり、住友商事、日本電気とともに住友新御三家の一角である。

製造業としては海外展開の最も進んだ企業の一つであり、 アジア・アメリカ・欧州など、世界30数カ国に約350社、 20万人を超える社員を擁する。

住友電工の歴史は1691年(元禄4)の住友家による別子銅山の開発に始まる。

［51位］マツダ(自動車)　2兆8,217億円

自動車及び同部品の製造・販売を事業としている世界における中堅自動車メーカーである。

1920年に、コルクを生産する「東洋コルク工業株式会社」として創業。

［50位］大和ハウス工業(建設)　2兆8,217億円

住宅総合メーカー。工業化住宅のパイオニアで、住宅・建設業界の最大手である。

住宅を中心に、マンション・アパート・リゾートホテル・ビジネスホテル・ゴルフ場などを事業展開している。

1959年（昭和34年）にプレハブ住宅（工業化住宅）を日本で初めて世に送り出し、住宅建設の常識を覆した。

［49位］東日本旅客鉄道＜JR東日本＞(鉄道)　2兆8,301億円

1987年4月1日に、日本国有鉄道（国鉄）から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つ。東北地方全域、関東地方全域、新潟県の大部分、山梨県・長野県の各半分、静岡県の一部地域を営業区域とする。

日本の人口の3割強が住む大都市圏東京圏に多くの路線を持ち、東京圏の通勤輸送を主力とする。1日の平均輸送人員は約1,659万人（2010年度実績）。

［48位］アイシン精機(自動車部品)　2兆9,579億円

トヨタグループの大手自動車部品メーカー。トヨタ自動車系列だが、2011年現在では日本国外メーカー、さらには日産自動車をはじめとする日本国内他社にも部品を供給している。

主な事業は自動車部品の開発と生産。ブレーキシステムや、大容量トランスミッション、エンジン関連、ドア周り部品、GPSカーナビゲーションなどを手がけている。

［47位］中部電力(電力)　2兆9,789億円

中部地方を主な営業地域とする電力会社である。略称は中電（ちゅうでん）であり、一般に「中電」と言えば当社を指す。

［46位］シャープ(電機)　3兆679億円

総合家電メーカー。商標はSHARP。大手電機8社の一角（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、日本電気、富士通）。

液晶の応用技術を軸とした製品を持つ企業としてその名を知られている。
独創的な商品開発で知られ、業界初や世界初の商品を数多く送り出している。 
1912年、早川徳次が東京で創業。ベルトのバックルの発明が始まり。

［45位］みずほフィナンシャルグループ(銀行)　3兆686億円

銀行持株会社。略称はMHFG。三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）、三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）とともに、3大メガバンクの一角を占める。
かつての第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行およびその関連企業を合併・再編したことによって2000年に発足したみずほホールディングス（現・みずほフィナンシャルストラテジー）の子会社として2003年1月に発足し、同年3月に親子関係を逆転して、みずほグループの統括企業となった。

［44位］スズキ(自動車)　3兆796億円

 

日本大手の四輪車及び二輪車のメーカーである。国内市場においては軽自動車の販売台数にて国内屈指である。

大工から身を起こした鈴木道雄により、1909年に織機メーカー「鈴木式織機製作所」として創業。当初の木製織機からのちには金属製自動織機の生産へ移行し、企業規模を拡大すると共に、精密機械の加工ノウハウを蓄積した。

［43位］メディパルホールディングス(医薬品卸売)　3兆896億円

 

医療用医薬品、一般用医薬品、医療機器、日用品、化粧品、トイレタリーを主力取り扱い品目とする流通グループ。1898年10月8日創業。

［42位］損保ジャパン日本興亜<NKSJ>ホールディングス(保険)　3兆1,530億円

損害保険ジャパン日本興亜株式会社をはじめとする保険会社を傘下に持つ持株会社である。東京海上ホールディングス、MS&ADインシュアランスグループホールディングスと並ぶ、いわゆる「三メガ損保」の一角。
2010年（平成22年）4月に株式会社損害保険ジャパンと日本興亜損害保険株式会社が経営統合し、共同持株会社としてNKSJホールディングス株式会社を設立した。

［41位］NEC<日本電気>(電機) 　3兆1287億円

 

住友グループの電機メーカー。大手電機8社の一角（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、日本電気、富士通）。住友電気工業と住友商事とともに住友新御三家の一角。
有線・無線通信機器（IP電話網、携帯電話基地局、テレビジョン放送設備、ITS、鉄道無線、船舶無線、航空無線、宇宙通信等）、コンピュータ（パーソナルコンピュータからメインフレーム、スーパーコンピュータまで）およびITサービスを主力事業としている。

1899年（明治32年）7月17日設立。

［40位］コスモ石油(石油)　3兆1,894億円

石油製品を精製・販売する石油元売大手企業。みどり会（旧三和銀行系）構成企業に属する。

大協石油、丸善石油、旧・コスモ石油の3社が合併して、1986年に発足した。

JX日鉱日石エネルギーとコスモ石油の両社は、現在、業務提携を結び、販売を除く特許、石油輸送、製油所の共有などを図り、日本最大の石油元売グループを築いている。

［39位］住友商事(卸売)　3兆4,769億円

住友グループの大手総合商社である。三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅と並び日本を代表する総合商社であり、いわゆる五大商社の一つ。

1919年（大正8年）12月大阪北港株式会社として設立。

［38位］関西電力(電力)　3兆4,875億円

近畿地方2府4県（京都府、大阪府、滋賀県、兵庫県、奈良県、和歌山県）および福井県・三重県・岐阜県の一部を営業区域とする電力会社。略称として関電（かんでん）や、KEPCO（Kansai Electric Power Co., Inc.＝ケプコ）が使われる。

［37位］三菱重工業(機械)　3兆5,106億円

主力製品は、船舶・エネルギー関連機器・産業機械・航空機・ロケットエンジンなどであるが、兵器製造の分野では旧防衛庁（現在は防衛省）への納入実績第一位の企業であり、戦闘機・ヘリコプター・イージス艦を含む護衛艦・戦車などを製造している。

三菱財閥二代目の岩崎弥之助が創業する。

［36位］住友生命保険(保険)　3兆6,300億円

 

住友グループに属する日本の相互会社による生命保険会社である。
1907年（明治40年）5月に創立される。

［35位］三菱ケミカルホールディングス(化学)　3兆6,671億円 　

 

日本最大の総合化学企業である。
三菱グループの化学系メーカーである三菱化学と、その子会社で医薬品メーカーの三菱ウェルファーマ（当時）の共同持ち株会社として、株式移転により2005年（平成17年）10月3日設立。

［34位］ブリヂストン（タイヤ）　3兆8401億円

世界最大手のタイヤメーカーおよびそのブランド。
創業地である福岡県久留米市ではムーンスター、アサヒコーポレーションとこの会社とで「ゴム三社」と呼ばれている。

［33位］JFEホールディングス（鉄鋼）　3兆8432億円

大手鉄鋼メーカーのJFEスチールやJFEエンジニアリング、大手造船メーカーのジャパン マリンユナイテッドなどを傘下に持つ持株会社である。

［32位］キヤノン（電機）　4兆159億円

芙蓉グループ。東証一部およびニューヨーク証券取引所（ティッカー:CAJ）上場企業である。特許戦略は世界的に定評。製販が分離しており、マーケティング・販売業務は、地域統括販売会社（キヤノンMJ (CMJ)、キヤノンUSA、キヤノンヨーロッパ、キヤノン中国、キヤノンオーストラリア）を中心に展開されている。

［31位］三菱電機（電機）　4兆2493億円

大手電機8社（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、日本電気 (NEC) 、富士通）の一角で重電8社（日立製作所、東芝、三菱電機、富士電機、明電舎、日新電機、ダイヘン、東光高岳）の一角。また、大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角でもある。

【日本企業売上ランキング】30位～11位まで

［30位］デンソー（自動車部品）　4兆2929億円

前身はトヨタ自動車の開発部門であり現在もトヨタグループに属しているが、1949年に日本電装株式会社として創業以来、トヨタ自動車を中心に自動車用電装部品を拡販し、現在では世界の主要なカーメーカーに広く製品を供給している。2009年以来、自動車部品世界シェア一位を維持している。

［29位］東京海上ホールディングス（保険）　4兆3665億円　

三菱グループに属す保険持株会社である。2002年4月2日設立で東京証券取引所第1部及び米国NASDAQに上場している。MS&ADインシュアランスグループホールディングス、損保ジャパン日本興亜ホールディングスと並ぶ、いわゆる「三メガ損保」の一角。

［28位］KDDI（通信）　4兆5420億円

2000年に第二電電 (DDI) 、ケイディディ (KDD) 、日本移動通信 (IDO) が合併し、株式会社ディーディーアイ（略称・KDDI）として発足する[1]。2002年11月に現社名の「KDDI株式会社」に変更。
NTTの最大のライバル企業、いわゆる新電電 (NCC) の最大手として認知されている。

［27位］MS&ADインシュアランスグループホールディングス（保険）　4兆5726億円

日本の保険持株会社。傘下のあいおいニッセイ同和、三井住友海上などの損害保険会社が中心になり設立された。
2010年現在、保険料収入で東京海上ホールディングスを抜き、国内最大、世界第7位の損害保険グループ。東京海上ホールディングス、損保ジャパン日本興亜ホールディングスと並ぶ、所謂「三メガ損保」の一角。

［26位］出光興産（石油・石炭）　4兆7359億円

石油類の精製・販売などを行っている日本の企業である。いわゆる石油元売の一つ。 創業者は出光佐三。通称は「IDEMITSU」または「出光」。2016年中に昭和シェルと経営統合をすることを基本合意している。

［25位］三井住友フィナンシャルグループ（銀行）　4兆8651億円

三井住友銀行（SMBC、都市銀行）、三井住友カード（クレジットカード会社）、三井住友ファイナンス&リース、日本総合研究所、SMBCフレンド証券を傘下に置く金融持株会社。
東証、名証、ニューヨークに上場している。略称はSMFG。

［24位］富士通（電機）　4兆9914億円

日本の総合エレクトロニクスメーカーであり、総合ITベンダーでもある。ITサービス国内首位、世界上位。大手電機8社の一角（日立製作所、東芝、三菱電機、パナソニック、ソニー、シャープ、富士通、日本電気）。通信システム、情報処理システムおよび電子デバイスの製造・販売ならびにそれらに関するサービスの提供を行っている。

［23位］明治安田生命保険(保険業)　5兆114億円

日本最初で最古の生命保険会社である。
2004年、三菱グループ（旧・三菱財閥系）の明治生命保険と、芙蓉グループ（旧・安田財閥系）の安田生命保険が、旧財閥・企業グループの垣根を越えて合併し発足。

［22位］三菱UFJフィナンシャル・グループ（銀行）　5兆4251億円

日本の金融持株会社であり、TOPIX Core30の構成銘柄の一つである。
現在、三菱UFJフィナンシャル・グループは三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ証券ホールディングス、三菱UFJリース、三菱UFJニコスなど主要中核5社を中心とした「総合金融グループ」としている。

［21位］新日鐵住金(鉄鋼)　5兆7815億円

粗鋼生産量において日本国内最大手、世界ではアルセロール・ミッタル（ルクセンブルク）に次ぐ第2位の規模を持つ。

2012年に国内鉄鋼最大手の新日本製鐵が同第3位の住友金属工業を吸収合併して発足。

［20位］伊藤忠商事(卸売業)　 5兆7969億円

みずほグループの大手総合商社であり、日本屈指の巨大総合商社である。いわゆる五大商社の一角を占める。業務の内容において直接の関係を持っていない企業の買収などによって、全く異なる業種に参入し企業グループとする企業形態、コングロマリットとしてもアジア有数である。

［19位］セブン＆アイ・ホールディングス(小売業)　5兆9401億円

日本最大のコンビニエンスストア・チェーンのセブン-イレブン・ジャパン、総合スーパーのイトーヨーカ堂、そごうと西武百貨店を運営するそごう・西武、スーパーのヨークベニマルなどを中心とする日本の企業グループである。

持株会社化前はアイワイグループ (IY Group) と称した。

［18位］三井物産(卸売業)　6兆168億円

三井グループの大手総合商社であり、いわゆる五大商社の一つ。三井不動産、三井銀行（現・三井住友銀行）と並ぶ『三井新御三家』の一つ。通称は物産。日本初の総合商社。

［17位］第一生命保険(保険業)　6兆3357億円

日本初の相互会社形式による生命保険会社として設立。日本国内で初の相互会社であるという意味を込めて、社名に「第一」という文字を戴いていたが、2010年4月1日、株式会社に組織変更、東証1部に上場した。

［16位］イオン(小売業)　6兆7453億円

日本国内外260余の企業で構成される大手流通グループ「イオングループ」を統括する純粋持株会社である。

1989年（平成元年）グループ名称を「ジャスコグループ」から「イオングループ」に変更した。

［15位］東芝(電気機器)　6兆8153億円

大手電機8社の一角。また、大手重電3社の一角。半導体メーカー国内最大手。

総合電機メーカーの中では、売上高は日立製作所に次ぐ2位。

［14位］東京電力(電気・ガス業)　6兆9503億円

首都圏1都7県、静岡県の富士川以東の地域を事業地域とする電力会社。

略称は東電（とうでん）、または英語からTEPCO（テプコ）が用いられている。

［13位］ソフトバンク(情報・通信業)　6兆9873億円

日本の携帯電話等の電気通信事業者やインターネット関連企業等を傘下に置く持株会社。
携帯電話通信事業者としては世界3位の売上高で、売上の6割を占める。

また、固定電話やインターネットに関わるインフラ事業、インターネット・カルチャー事業も行っている。

［12位］日本生命保険(保険業)　7兆1577億円

総資産で、かんぽ生命保険（日本郵政グループ）に次ぐ業界2位。保有契約高・保険料収入では最大手である。株式会社ではなく相互会社である。

［11位］丸紅(卸売業)　7兆3951億円

芙蓉グループの大手総合商社。三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事と共に、いわゆる五大商社の一つ。1858年、初代伊藤忠兵衛が麻布の行商を開始したことをもって創業としている。

【日本企業売上ランキング】ここからTOP10の発表！

［10位］三菱商事(卸売業)　7兆9542億円

三菱グループの大手総合商社。
三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅と共に、いわゆる五大商社の一つ。

［9位］パナソニック(電気機器)　8兆1087億円

大阪府に本社を置く巨大総合電機メーカーである。パナソニックグループの事業持株会社として、三洋電機・パナホームなどを傘下に持つ。創業者は松下幸之助。

［8位］ソニー(電気機器)　8兆1408億円

 

主にテレビ、デジタルイメージング、オーディオ・ビデオ、半導体、コンポーネントの製品を開発、販売。
1337社の子会社、115社の関連会社をもち、子会社・関連会社を通じて携帯電話端末、映画、音楽、ゲーム、金融、ネットワークサービス等に関連した事業を行っている。（2014年3月31日現在）

［7位］日立製作所(電気機器)　10兆787億円

日本最大の総合電機メーカー。大手電機8社（日立製作所、パナソニック、東芝、三菱電機、ソニー、シャープ、NEC、富士通）の一角。

また、大手重電3社（日立製作所、東芝、三菱電機）の一角。

［6位］日産自動車(輸送用機器)　10兆9867億円

関連会社には、委託製造会社である日産車体、モータースポーツ専門のニスモなどがある。また、国外では高級車の「インフィニティ」ブランドおよび新興国向けの低価格車ブランド「ダットサン」での展開も行なっている他、親会社のルノーの車種を「日産」ブランドで販売している。

［5位］日本電信電話(情報・通信業)　11兆4506億円

日本の通信事業最大手であるNTTグループの持株会社。持株会社としてグループ会社を統括するほか、規模的にも技術的にも世界屈指の研究所を保有する。

［4位］ＪＸホールディングス(石油・石炭製品)　11兆6564億円

　

石油精製・販売大手の新日本石油株式会社（現・JX日鉱日石エネルギー株式会社）と新日鉱ホールディングス株式会社（現・JX日鉱日石金属株式会社）が、経営統合することを目的として共同で株式移転を実施し、設立。

［3位］本田技研工業(輸送用機器)　12兆4121億円

日本大手の輸送機器及び機械工業メーカーであり、二輪車では、販売台数、売上規模ともに世界首位。

［2位］日本郵政（郵便・金融）　15兆9732億円

日本郵政グループの持株会社である。子会社として日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険、日本郵政スタッフ、日本郵政インフォメーションテクノロジーを持つ。総務省所管の特殊会社である。

［1位］トヨタ自動車(輸送用機器)　26兆9277億円

言わずと知れた世界最大手の自動車メーカー。

ダイハツ工業株式会社と日野自動車株式会社を含めたトヨタグループの2014年 (平成26年) 世界累計販売台数は1023万1000台。

トヨタ自動車は、ダイハツ工業と日野自動車の親会社である他、富士重工業の筆頭株主（株式保有比率16.48%）でもある。対前年比で大幅の売上増加。

世界市場ではフォルクスワーゲンと首位争いを繰り広げている。

日本企業売上ランキング1位は圧倒的な強さのあの企業

1位のトヨタ自動車は圧倒的な強さだ。

世界における企業の売上高でも第9位である。

分野別にみると、TOP10位中では、６社がメーカーという結果になった。

そのうち３社が自動車（輸送用機器）メーカー、３社が電気機器メーカーとなっている。

「メイドインジャパン」がブランドと言われる所以だろう。

各社とも、前年度との売上比較は増加もしくは横ばいに対して、自動車メーカー３社に関しては、全て売上高が大幅増加となっている。

ただ20位中まで広げてみると、商社（卸売業）が5社と業種としては最も多い。

11位以降は情報・通信、小売もランキングに入ってきている。

2020年東京オリンピックに向けて経済が動く中、今後この順位がどう揺らいでゆくのだろうか。