2017/08/03

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為替ユーロの特徴とは?魅力とリスクについても解説!

ユーロの為替の特徴を徹底解説!リスクや影響を与える情報についても紹介

ユーロとは?

FX取引では主役級に取引されることが多いユーロ。
ユーロドルやユーロ円など、主要な通貨ペアにもよく「ユーロ」が登場しますよね。

でもこのユーロ、そもそもどんな通貨なのでしょうか。
この記事ではユーロの歴史や特徴、実際の取引でのポイントについて説明します。

ユーロの歴史について

ユーロの為替の特徴を徹底解説!リスクや影響を与える情報についても紹介

ユーロ通貨の歴史とは?

最初にユーロ通貨の歴史について確認していきましょう。

ユーロが誕生したのは1999年ですが、それまでには長い歴史がありました。
早くから科学技術が発達したヨーロッパでは、たびたび戦争が繰り返され悲劇の舞台となってきました。そうした戦争の中でも多大な被害を出した第二次世界大戦のあと、それまでの戦争のへの反省からヨーロッパとしての結束を強くしようとする気運が政治家や国民の中で高まっていきます

その動きが具体化したのが1952年に設立された欧州石炭共同体(ECSC)です。
欧州石炭共同体は、当時ヨーロッパの主力産業だった石炭と鉄鋼について関税を撤廃し、市場を一体化するという目的を持っていました。
フランスと西ドイツの両首脳が提案し、イタリアやベルギーが賛同したことで当初計6ヵ国で発足しました。

この流れを受けて1958年には欧州経済共同体(EEC)欧州原子力共同体(EAEC)が設立されました。1967年には3つの共同体を統括する欧州共同体(EC)が誕生し、これが現在ユーロを発行する欧州連合(EU)の母体となっています。

またユーロの誕生の背景には、ヨーロッパ経済の衰退も関係しています。
第一次世界大戦後世界経済の中心はヨーロッパからアメリカに移り、第二次世界大戦後日本は奇跡的な復活を遂げ国際的地位を確立するようになります。

それに対してヨーロッパ経済は衰退の一途をたどっていました。
その原因の一つとされたのが、国ごとによって経済体制がバラバラであるということでした。

1980年以降になると「欧州を一つにしてアメリカや日本に対抗する」というポリシーの元、国境を越えて商品やお金、人の動きを自由にしようという動きが強まるようになります。
こうした流れを受けて、1986年には「単一欧州議定書」が調印され、1993年になるとEC加盟国の間で関税が撤廃されました。

こうしたヨーロッパ統合の総仕上げにあたるのが通貨統合です。
1992年に署名された欧州連合条約の中で統一通貨への移行が決定し、1995年には統一通貨の名前が「ユーロ」に決定しました。
1998年には欧州中央銀行(ECB)が設立され、加盟国の中央銀行の権限が移管されます。

そして1999年になると経済通貨同盟(EMU)に加盟する11ヵ国(ドイツ、オーストリア、ベルギー、フィンランド、フランス、アイルランド、イタリア、ルクセンブルク、オランダ、ポルトガル、スペイン)で統一通貨・ユーロが導入されました。
その後も徐々にユーロ導入は進み、現在では19ヵ国がユーロを導入しています。

ユーロが使われているEU加盟国とは?

ユーロが使われている国は現在19ヵ国となっています。
そのうち2002年に導入した国はアイルランド、イタリア、オーストリア、オランダ、ギリシャ、ドイツ、スペイン、フィンランド、フランス、ベルギー、ポルトガル、ルクセンブルグとなっており、2007年にはスロベニア、2008年にはキプロス、マルタ、2009年にはスロベニア、2011年にはエストニア、2014年にはラトビア、2015年にはリトアニアが導入しました。これらの国々はユーロ圏と呼ばれています。

またアンドラやバチカンといった6ヵ国でもEUの経済通貨統合に参加していないユーロを法定通貨として導入している国もあります。

こうした国々に対してEU加盟国なのにユーロを使っていない国もあり、デンマーク、スウェーデン、イギリス、ブルガリア、チェコ、ハンガリー、ポーランド、ルーマニア、クロアチアはEU加盟国にもかかわらずユーロを使用していません

これにはそれぞれの理由があり、イギリスでは通貨統合の準備が進められていた時に首相であったサッチャー首相が「国の通貨の管理は、選挙で選ばれた一国の政府が行うべきだ」と真っ向から反対したため、ユーロ導入は行われていません。
またデンマークやスウェーデンは国内世論の支持が得られなかったため、導入されていません。
そのほかにも物価上昇率・財政赤字・為替安定・金利の経済収斂基準が満たされないためなど、内政の問題や経済状況から、EU加盟国であっても必ずしもユーロを導入しているわけではないのです。

欧州中央銀行とは?

欧州中央銀行とは1998年6月1日に設立されたユーロ圏の中央銀行のことです。

欧州中央銀行はユーロ圏最大の金融センターであるフランクフルトに本店を構えており、その所在地はほかの欧州連合の諸機関とともにアムステルダム条約で定められています。現在の総裁はイタリア出身のマリオ・ドラギです。

また欧州中央銀行はユーロの流通および欧州中央銀行制度の中核として位置付けられており、ユーロ圏各国にある中央銀行を管理しています。
欧州中央銀行の目的は、政治的介入を受けず、独立性を維持しながらユーロ圏内の物価安定を図ることです。

例えばインフレーション率2%と低く抑えたり、公開市場操作などを行います。
他にも欧州連合の経済政策を支援するという目的もあり、民間銀行への資金預託や民間企業に対する資金貸付、外国為替市場への介入及びユーロ圏諸国の準備通貨の保有と運用などがおこなわれています。

欧州中央銀行には欧州中央銀行の最高意思決定機関であるECB政策理事会が設置されています。
現在金融政策に関する会合は6週間に1度行われています。意思決定には輪番制が導入されており、各国持ち回りでドイツやフランスと言った大国は採決に参加できる頻度が小国よりも高まるように配慮されています。
会合後には会見が開かれると主に議事要旨も公表され、発表時には為替相場が急変することもあります。

ユーロは21世紀の基軸通貨

ユーロは1999年1月よりEU圏の流通通貨として発行されましたが、その後のアメリカ経済の失速などで、基軸通貨であるアメリカドルの価値が低下したことから、ヨーロッパではアメリカドルよりもユーロのほうが基軸通貨としての価値を持つようになりました

ロシアや中東各国ではドルに代わって資産をユーロ建てで持つようになるなど、その地位を固めつつあります。

EURUSDの相場は世界最大の取引となる

前述のとおりアメリカドルの転落もあって、ユーロは国際的にも力のある通貨になりました。
そのためドルからユーロへ資産を動かす動きがあったり、また逆にユーロをドルにする流れができたりと、ドルとユーロの取引はが盛んにおこなわれるようになりました。
ユーロとドルの通貨ペアであるEURUSDは為替市場でも、一番に取引されている通貨ペアです。

インターバンクでは常時数億ユーロ規模の取引がされていると言われており、その市場参加者の多さからもEURUSDの相場において流動性の問題は全くありません。

為替ユーロの特徴について

ユーロの為替の特徴を徹底解説!リスクや影響を与える情報についても紹介

ユーロは世界流通量第2の通貨である

ユーロは現在アイルランド、イタリア、エストニア、オランダ、オーストリア、キプロス、ギリシャ、スペイン、スロバキア、スロベニア、ドイツ、フィンランド、フランス、ベルギー、ポルトガル、マルタ、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルクと19ヵ国で使用され、法定通貨として導入している国も含めると、ユーロが使用されている範囲はかなりの範囲にわたっていることがわかります。

そのため、その取引量・流通量はアメリカドルに次ぐ世界第2位となっています。

ユーロの値動きはドイツ・フランス・スペイン・イタリアで決まる

このようにユーロは多くの国で使われていますが、その価値は欧州連合の大国であるドイツ・フランス・スペイン・イタリアで決まっています。

理由は、この4ヵ国のGDPがEU全体のGDPの8割を占めているためです。基本的にはこの4ヵ国の経済状況がユーロの価値を決める判断材料になっています

指標の数が膨大

欧州連合には28ヵ国が加盟しています。そのため経済指標も膨大なものになります。

とはいえ、そのすべてをチェックする必要はなく、GDPの8割を有しているドイツ・フランス・スペイン・イタリアを中心にチェックするだけでも十分事足ります。
特に強力な影響力を持つドイツ・フランスは注意してチェックしておきましょう。

ドイツ・フランス両国の経済指標では両国の失業率、GDP、鉱工業生産、生産者物価指数、消費者物価指数などが注目されており、ドイツのZEW景況感指数やIFO景況指数などが大きな注目を浴びています。

これらの代表的な経済指標が予想から大きく外れた場合、ユーロ相場が大きく動く可能性があります。予想より悪い数値ならユーロが売られユーロ安に、予想よりも良い数値ならユーロが買われユーロ高になります。

欧州中央銀行の発言にも注目が必要!

指標以外にもチェックしておきたいのが欧州中央銀行の発表です。
欧州中央銀行ではユーロの金利を原則毎月第一木曜日に発表されており、この時間には大きな注目が集まります。

アメリカドルに比べれば金利の変動はゆるやかですが、予想よりも利下げや利上げの幅が異なると、ユーロに関連する為替市場に大きな影響を与えることがあります。

またその後に行われるECB総裁の記者会見にも大きな注目が集まります
総裁の発言内容に次の利下げや利上げを示唆する内容が含まれていた場合、ユーロ相場は大きく動くことがあります。その動きはアメリカの雇用統計にも匹敵するほどです。

導入していない国もペッグ制をとっている

ユーロを導入している国は年々増えていますが、ヨーロッパ圏でもユーロを導入していない国は数多くあります。そうした国の中でもユーロに対して固定相場制を採用することで、ユーロと密接な通貨システムを導入している国があります

固定相場制とは一つの通貨に対してレートを一定に固定していることを言い、ペッグ制ともいいます。日本も昔は固定相場制を採用し、当時は1ドル360で固定されていました。

現在ユーロとの固定相場制をとっているのはDKK(デンマーククローネ)、EEK(エストニアクローン)、LTL(リトアニアレタス)、LVL(ラトビアラッツ)、BGN(ブルガリアレフ)といった通貨です。

ペッグ制は採用すると為替の変動がないので、安定した国の成長を進めることができます。国際競争力は失われますが、発展途上国などの小国ではいまだに盛んにおこなわれています。

その一方でその仕組みから相手国の金融政策に追随し、相場を維持しなければならないという問題点もあります。

ユーロの政策金利とは?

ユーロは多くの国の集合体であるため、政策金利に関しても機敏に変更するということはありません

2008年の金融危機においては日本、アメリカが相次いでゼロ金利政策を行いましたが、欧州中央銀行がゼロ金利政策を行うことはありませんでした。
そうした対応の遅さが2010年のユーロ暴落を起こしたといわれています。

ユーロの魅力について 

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取引量と流動性のボリュームが魅力

ユーロへ投資する魅力として真っ先に挙げられるのは取引量と流動性の大きさです。
市場参加者が多いため、いつでも売り買いが成立するのでポジションを整理するタイミングなどで困ることがありません

また流動性が高いことからユーロドルやユーロ円は米ドル円に次ぐコストの安い通貨になってることがほとんどで、スプレッドが広がることもほとんどありません

通貨としての高い信認性がある

世界で最も流通している信頼のある通貨は米ドルですが、その次の通貨はユーロで間違いありません。
国際通貨基金(IMF)が加盟国の準備資産を補完する手段として1969年に国際準備基金の特別引出権を創設しましたが、この中でユーロは41.73%の米ドルに次いで2番目の30.93%のシェアを占めています。

これはユーロがアメリカドルに次ぐ二番目の国際通貨として信頼されていることを示しており、ユーロの大きな魅力となっています。

欧州連合としての多様性がある

通常一つの国では自国の通貨のみを流通させていることがほとんどですが、ユーロの場合欧州連合の共通通貨として使われているため、複数の国でユーロを使用することができます

そのためユーロ導入国では商取引の際のハードルが低くなり、スムーズな取引が行えます。一般的にも旅行や仕事の際に国を移動しても同じ通貨が使えるというのは、便利ですよね。

このように多くの国で使えるというのは、ユーロの大きなメリットとなっています。

ユーロ通貨のリスクとは?

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為替レートについてのリスク

28ヵ国の統一通貨であるユーロ。統一通貨ならではのリスクももちろんあります。

基本的に通貨の価値は国同士の経済力を為替レートでうまく調整します。
ドル円であれば、アメリカと日本の経済力や物価、賃金などを調整し、1ドル=○○円というように為替レートが決められます。

しかしユーロは28ヵ国の統一通貨。28ヵ国それぞれ経済力が異なるため、1対1のような調整はなかなか難しいのが現状です。結果局地的なインフレや他国とのひずみが生まれることもあります。

国による金融政策の違いがある

28ヵ国という多くの国で使われているユーロ。
同じ通貨を使ってはいますが、それぞれの国ごとに政治や金融政策は異なります。そういった点でも足並みが乱れてしまうとユーロの信頼も揺らいできます。

例えば、2009年10月から始まったギリシャ債務破綻の際には、こうしたユーロの弱点があらわになりました。2009年10月にギリシャは政権交代をすることになりますが、それまでの粉飾決算が明らかになりました。
財政赤字は、もともと公表していた数字から4倍近くの赤字にも上ります。
そのように膨れ上がった赤字をギリシャのような小さな国がどうにかできるはずもなく、市場関係者はギリシャが債務を変換できない、すなわちデフォルトするのではないかと考えるようになります。

ギリシャへの信用不安が浮きぼりになると、同じEU加盟国の中の財政不安がある国にも注目が行くようになりました。
こうした国々はポルトガル・アイルランド・イタリア・ギリシャ・スペインの5ヵ国で頭文字を取ってPIIGSと呼ばれています。

どうしてこのような財政不安のある国が生まれてしまったかというと、EUの共通通貨であるユーロの政策金利は欧州中央銀行が決定していますが財政政策に関しては国ごとで決定していました。
そのため、怠慢な財政が積み重なり、欧州ひいては世界に金融不安を広げていくことになりました。

欧州債務危機が起きてからも、EU各国の中で意見が対立したり、対応策の遅れがあったりとなかなか事態は収束しませんでした。財政が安定しているドイツが主導で救済策に乗り出しますが、ギリシャと意見が対立し、ドイツも国内で怠慢な財政を行っていたギリシャにどうして支援をしなくてはならないのかと反発が起こりました。

こうした動きを受けて為替相場ではユーロ全面安の展開に。安全通貨である円やスイスフランが高騰する結果となりました。

このようにギリシャから始まった欧州債務危機はユーロという共通通貨を用いていたとしても、金融政策が異なることで不和が生み出され、ユーロそのものの価値が下がることもあるという印象を投資家に印象付けてしまったのです。

EU加盟連合国で何かが起これば、ユーロの価値が下がるリスクがある

EUの加盟国は28ヵ国。日本で何か事件が起きれば円の価値に影響がありますし、アメリカで何かがあればアメリカドルの影響に価値が出ますが、EUの場合28ヵ国どの国でも、何かあればユーロの価値に影響が出てしまいます

またユーロの場合、加盟国の中ではEU加盟国の中で何かが起きた場合、自国の責任ではないのに自国通貨が下がるというリスクを抱えており、こうした点でもユーロへ不満を持つ国も増えているのです。

各国の意見の食い違いがある

ユーロの管理は欧州中央銀行が行っていますが、いくら欧州中央銀行が主導権を握っているといっても17ヵ国で使われている通貨なので、各国によってユーロに対する意見は様々です。

特に2008年の金融危機においては財政が健全な国と、そうでない国との間で意見の対立が起こりました。EUの中での加盟国の対立が認識されるとユーロの価値に疑問が広がり、ユーロが売られるということがあります。

ユーロには他の通貨にはない統一通貨としての魅力がありますが、その統一性が乱れると、逆にその統一性が大きなリスク要因になってしまうのです。

問題のある国が脱退する可能性も?

ユーロには国家間の移動や輸出入に伴う為替リスクや為替手数料がなくなる、労働の自由な移動が可能になるなどのメリットがあるため、東欧諸国などを中心に導入を進める国が増えています

しかし、ユーロ導入のためには財政赤字の解消や失業率の低下などかなり高いハードルがあります。
これは加盟国にとっても同じことで、水準を満たせなくなった国がユーロを脱退する可能性もあります。2008年の金融危機では危機的な財政状況に陥ったアイルランドがユーロ脱退を口にしたことからユーロにとって大きなリスク要因となりました。

この時にアイルランドは脱退しませんでしたが、デフォルトに陥り、欧州中央銀行が介入する事態に陥りました。
こうした問題のある国はアイルランド以外にもEU内に数国存在しており、ユーロの弱点となっています

弱小国が足を引っ張っている

ユーロはドイツ・フランスが中心になっていますが、そのほかにも様々な国が参加しています。
その中には経済規模が小さかったり、危機的な財政状況を抱えている国ももちろんあります。

2010年のギリシャから始まった財政危機の際には、PIIGS(ポルトガル・イタリア・アイルランド・ギリシャ・スペイン)が財政危機を起こしてユーロ安が進んでしまいました
こうした場合、財政に余裕があるフランスやドイツが救済に乗り出す必要がありますが、なぜ他国のために自分たちの税金を払わなくてはならないのかとフランスやドイツは国内に不満を抱えることになってしまいました。
またユーロ安で輸出企業が潤うため、ユーロ安を容認する国も出てきたりと各国の足並みはなかなか揃うことはありませんでした。

このように弱小国によって危機が広がり、ユーロそのものが危機にさらされるということもあるのです。

ユーロの為替に影響を与える情報とは?

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ドイツ・フランスの失業率

EUには28ヵ国もの国々が加盟していますが、実際に為替市場においてユーロに影響を及ぼすのはドイツとフランスの2ヵ国です。

この2ヵ国はEUの中でも中心的な役割を果たしているためで、特に失業率は、この二か国の景気を把握するうえで大切な指標になります。

欧州中央銀行の発表する政策金利・金融政策

また欧州中央銀行の発表する政策金利や金融政策も重要です。

欧州中央銀行役員会の6名とユーロ導入国の中央銀行総裁で開催され、原則2週間ごとに開催されます。月に1会の理事会で政策金利が発表されるので、この日のユーロには注意が必要です。

ECB議長の発言と動向

政策金利発表後には欧州中央銀行総裁の記者会見が行われます。
この記者会見の内容によっては、レートが激しく動くこともあるので、金利発表後も注意しておくことが大切です。

ユーロ圏の小売売上高

小売売上高とはスーパーなどの小売店や飲食店を対象にした調査の元発表される指標のことで、国民の経済活動が反映されやすいため注目されます。
ユーロ全体の小売売上高は、欧州委員会が毎月作成し、その2か月後の上旬に発表しています。

ただユーロ圏の経済状態は、景気が良いドイツとフランスが占める割合が大きく、ユーロ全体の指標よりもドイツとフランスの指標の方が注目される傾向があります

IFO景況感指数

IFO景況感指数は、ドイツの経済研究所が出す、ドイツの企業7,000社を対象に今後六ヶ月の景気見通しを行なったアンケート結果です。
景気の先行指標として注目度はきわめて高く、月次、翌月の中旬発表されます。

ZEW景況感指数

ZEW景況感指数は、民間調査会社・ZEWが発表する景気先行指数のことです。向こう半年の景気見通しに対する調査で、この指数が50を超えると景気が良いと判断されます。
毎月一回目の定例理事会開催日の一週間後に発表されます。

ユーロのトレードに向いているのは?

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指標の数が多いので情報整理をするのが得意な人

EUは28ヵ国が加盟しているため、ユーロは様々な国の影響を受けています。もちろん指標や経済状況も28ヵ国分ということになるため、情報を整理するのに得意な人はユーロでの取引が向いていると言えます。

しかし必ずしも28ヵ国分の情報を分析する必要はなく、EUの中でも主要な立ち位置にあるフランスとドイツを中心的にチェックしていけば大丈夫でしょう。
もちろんヨーロッパ全体に目を向けてニュースをチェックしていくのも大切です。

ユーロドルは世界一の取引ペアなので初心者におすすめ

ユーロドルは何といっても世界一の取引ペア
2010年のBIS(国際決済銀行)の調査では、為替市場全体の3割ほどがユーロドルの取引となっています。
世界の基軸通貨である米ドルと、2番目に重要視されている通貨のユーロの通貨ペアは最も注目されており、他の通貨ペアを取引している人でもチェックしているほどです。

クロス円は101.23となじみのある桁になりますが、ユーロドルは1.2304のような桁になるため初心者の方は戸惑うかもしれませんが、取引量が多いためスプレッドが広がりにくく、注文が通りやすいなど多くのメリットがあるため、初心者だからこそユーロドルの取引を行うことをおすすめします。

15:00頃からヨーロッパ市場が動くので主婦等時間がとりやすい人

ユーロドルはヨーロッパ市場が動き出す15:00ごろから値動きが大きくなりはじめ、夜のニューヨーク市場でピークを迎えます
そのため、15:00ごろから時間が取れる主婦の方などはユーロドルの取引がしやすいでしょう。

まとめ

ユーロの歴史からその長所と短所、トレードの際のポイントまで確認してきましたが、何といってもユーロのポイントは「統一通貨」であること複数の国で使える便利な通貨である分、各国の足並みがそろわないとその価値が下がってしまうというリスクをはらんでいます。

またユーロは世界第二位の通貨であり、第一位の米ドルとの通貨ペア、ユーロドルは投資家の間でも大変人気です。
取引量の多さや市場参加者の規模から通貨ペアの中でも安全に取引できる通貨ペアなので、初心者には大変おすすめです。

FXに取り組むうえでは欠かせないユーロ。ぜひトレードをする上で参考にしてみてくださいね。

 

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