• お金の心配無用!全てのママが安心して赤ちゃんを迎えるための出産マネーガイド

2017/02/16

お金の雑学

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お金の心配無用!全てのママが安心して赤ちゃんを迎えるための出産マネーガイド

おめでたいけど、費用が心配?これを読めば不安解消!安心のマタニティライフを送るための疑問をどこよりも詳しく解説!

お金の心配無用!全てのママが安心して赤ちゃんを迎えるための出産マネーガイド

 

新しい命をお腹に抱えているマタニティの時期は、幸せがあふれていますね。しかし、費用の面で心配という場合もあるようです。

そこで今回は、そんな不安を解消する妊娠・出産に関わるお金の疑問について解説していきます。これを読めば安心ですよ。

いくらかかる?いくらもらえる?出産にまつわるお金のあれこれを総チェック

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それでは、どれくらいの費用がかかるのか、また貰えるお金にはどんなものがあるのかなどを見ていきましょう。

妊娠・出産は健康保険が効かない!健康保険が使えるのはどんなケース?

原則として、妊娠や出産は病気ではありませんので、健康保険が使えません。しかし、妊娠時期や出産時に何かしらの異常があり、治療などが必要な場合には、健康保険の対象となります

例えば、つわりがヒドイときや、切迫流産、前期破水、高血圧症候群、逆子などの場合の検査など、治療や投薬が必要な場合には健康保険が使用できます。

出産に関しても、陣痛が微弱で促進剤を使用した時、止血の点滴、吸引分娩、帝王切開などは、治療の一環となりますので、健康保険の対象です。

元気な赤ちゃんを産むために!ママと赤ちゃんの健康を守る妊婦検診って?

妊婦検診は、妊娠初期は月に1回、そして後期になると2週に1回・毎週とかなり通う必要があります。しかし、こうした検診費用については、健康保険の対象外となっています。

ではどれくらいの費用がかかるのでしょうか?

1回の妊婦検診にかかる費用は約5,000円程度ですが、尿検査やエコーなどに加えて、血液検査などの特別な検査を受けた場合には、20,000円を超えてしまうこともあります。

妊婦検診は最低でも14回産院や産婦人科に通わなければなりませんが、トータルの平均自己負担額は50,000円程度となっています。これに、通うための交通費などを加えると、もう少し金額がかかりますね。

何かとお金がかかりますので、低所得者などはキツイ出費となるかもしれません。そのような状況の場合には、自治体により助成制度などがある場合があります。また、生活保護世帯の場合には、検診費が無料となります。

わからない時には、自治体の担当課に相談をしてみましょう。

また、自治体によって異なりますが、妊婦検診費用助成というものがあり、多くの場合母子手帳と共に、検診の受診票が交付されます。全額を負担してもらえるものではないようですが、少しでもこうして費用を負担してもらえると、負担が少なくて済みますね。

セレブ産院?総合病院?どこで産む?産院によってこんなに違う出産費用!

出産をする病院によって、出産費用は結構違います。中でも個人産院が最も高額となり、次いで総合病院、助産院となっています。

個人産院では、さまざまなサービスが用意されていることがあります。お祝いのディナーがあったり、充実したカフェなどの施設があったり。こうしたサービスが多い個人産院ほど、出産費用は高額で、40~60万円程度となっています。

総合病院では、大部屋の場合が多くプライバシーを気にする人には向いていませんが、同じ時期に出産する人と情報交換もできるというメリットもあります。総合病院での出産費用は、35~45万円程度となります。

助産院の場合には、基本的に自然分娩をするところになるため、何かあった時のリスクが大きくなりますが、リラックスして出産ができるという面で人気があります。助産院での出産費用は25万円~40万円となっています。

本人や家族と相談した上で、体調や状況に応じて自分にあった病院や産院を選ぶと良いでしょう。

誰でももらえる?出産育児一時金をもらうには?

出産一時金は、健康保険に加入している本人や扶養家族であれば、出産後に受け取ることができます。この健康保険については、種類には関係なく、国民健康保険でも健康保険組合でも、1人出産につき一律42万円が支給されます。

妊婦検診や出産費用は、基本的に何も問題がなければ、すべて自己負担となっているため、それを補うための一時金となるわけです。

1人につき42万円となりますので、多胎出産場合にはその人数分が支給となります。

また、健康保険種類によっては、42万円にプラスして付加給付金が支給される場合もあります。これは、勤務先の健康保険組合や自治体により異なりますので、一度確認をしてみると良いでしょう。

手続きしないと貰えない!出産したらもらえるお金には他にどんなのがある?

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出産したら受け取れるお金は、他にもいろいろとあります。手続きをしなければ受け取れないものも多いので、チェックしておきましょう。

働くママは要チェック!育児休業給付金・出産手当金とは?

出産後も働くママは、育児休業給付金が受け取れます。通常、会社からは育児休暇中は給与は出ませんが、この育児休業給付金は、雇用保険から受け取ることができるものです。

受け取れる期間は、基本的に子供が1歳になるまでとなりますが、特別な理由がある場合については最長1年6ヶ月まで延長することが可能です。

なお、金額については、育児休暇を開始してから180日目までは月給の67%、それ以降は月給の50%となっています。ちなみに、上限がありますので注意しましょう。また、一定の条件に該当している必要もありますので、確認をしてみて下さい。

もうひとつ、出産手当金というものもあります。これは、出産前42日間産後の56日間、仕事をお休みしている間の保障となっており、給料の3分の2が支給されます。もちろん、産後に職場復帰する人でなければ受け取ることはできません。

請求については、勤務先が加入している健康保険に問い合わせをしてみましょう。

自治体のホームページをチェック!乳幼児医療費助成制度について知ろう

自治体では、乳幼児が医療機関などで治療や診察を受けた場合に、治療費などを全額負担してもらえる制度があり、これを「乳幼児医療費助成制度」と言います。

子供は何かと病気になりやすいものですので、医療費の負担がないのはありがたいですね。

乳幼児医療費助成制度については、自治体によって取り扱いが異なっており、3歳まで無料となっていたり、中学校卒業までとなっていたりと、さまざまです。

自分の住んでいる自治体では、どのようになっているか確認をしておくと良いでしょう。

児童手当がもらえる条件って何だろう?手続きや金額をチェック!

児童手当は、日本国内に住んでいる0歳から中学を卒業するまでの間受け取れるお金です。子供の年齢や出生順によって金額が異なっています。

・0~3歳:15,000円

・3歳~小学校入学前:第1子、第2子 10,000円、第3子 15,000円

・中学生:10,000円

・所得が約960万円以上の世帯:5,000円

所得制限については、年々変化していますので注意しましょう。手続きは、年に1回申請用紙が届きますので、それを提出して手続きをします。

子供を育てるのにはお金がかかりますので、少しでも受け取れるお金はしっかりと受け取って活用しましょう。

確定申告で取り戻そう!出産で医療費控除は出来る!必要書類は?手続きはいつ?

医療費控除とは、1月1日~12月31日までの医療費について10万円を超える場合に、確定申告をすることで、所得から超えた分を控除してもらえる制度です。

これは、出産費用や食事代、ベット代なども対象となりますし、交通費なども対象です。

医療費控除を受けるためには、確定申告をする必要がありますので、1年間の医療費の領収書などはしっかりと保管しておきましょう。所得が多いほど返還金額も大きくなります。

ただし、自分の都合で個室を選んだ場合や、里帰り出産のための交通費などについては対象となりませんので注意して下さい。

それでもお金が足りないかも・・出産費資金貸付制度利用できるか確認しよう

妊娠から出産にかかる費用が足りないという時には、出産費用資金貸付制度というものを利用できます。

これは、出産一時金の前借のようなもので、1万円~28万円まで借りることができます。もちろん、出産後の一時金を前もって借りていますので、一時金はその分が差し引かれて受け取ることになります。

無利息で借入ができますので、金銭面で不安があるという場合には、利用すると良いでしょう。

手続きは、健康保険の加入している自治体や社会保険事務所で手続きが行えます。

出産で色々な給付金がもらえますが、手続きしてからすぐには貰えないもの。一時的に多額出費があるので予定日までに計画的な備えをしておくと安心。

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いかがでしたか?出産ではさまざまな手当や給付金などがありましたね。しかし、手続きしてすぐに受け取れないものも多いものです。

妊娠・出産にはお金がかかりますので、前もってお金を準備しておくことも必要になりますね。

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