2015/02/16

貯める

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【あなたの家計はどのタイプ?】共働き家庭の家計管理法は主に4パターン!それぞれのメリットをまとめてみた

家計の管理の仕方によって、メリットは変わるんです。

共働き 家計


片方だけが働いている家庭とは違い、共働き家庭は夫婦2人に収入があるため、家計管理のパターンも4種類に分けることができます。
自分たちの稼いだお金ですので、どのように使っても文句は言われないでしょう。
しかし管理方法別でのメリットやデメリットを知ることで、今よりも便利な家計管理が行えるかもしれません。
場合によっては損をしていたというケースも考えられますので、まずは4つの家計管理パターンを見て行きましょう。

家庭の数だけ方法はあるけれど…基本的には4パターンに分けられる!

・夫婦おこづかい制

日本の共働き家庭において最も多いケースだと言われているのが、「夫婦おこづかい制」です。
2人の給料を1つの家計用口座にまとめてしまい、その中からお互いのお小遣いを捻出する方法となります。


2人ぶんの口座を1つにまとめるため、片方が働いている家庭と同じように、資金管理が明確になるといったメリットが挙げられるでしょう。
お小遣いを1人当たり毎月5万円と決めてしまえば、残りのお金から公共料金や生活費などへの支払いに使うことができます。
また支出額を差し引いた後の余剰資金も分かりますので、残ったお金を貯蓄用の口座へ振り込むことも容易に考えられるはずです。


ただしデメリットも少なからずあります。
それは独身時代とは違い、自分で稼いだお金を好き勝手に使えなくなるという点です。
将来のことを考えて無駄遣いしないように我慢したとしても、パートナーが好き勝手にお金を使ってしまえば、それはストレスの原因ともなるでしょう。
「俺(私)の稼いだお金でしょ」と言われてしまえば、それは正論ですが、夫婦喧嘩へと発展するかもしれません。


また管理する人がいなければ、家計用口座にお金は貯まっていきますが、質の高い運用方法とは決して言えません。
毎月余ったお金を定期預金や外貨預金、積立投信に回していれば、少なからず利子が貰えていたはずです。
よって「夫婦おこづかい制」の世帯は、管理者を決めると同時にお金に関するルールを設けた方が円滑な家庭生活を送れるでしょう。

・片方の収入だけでまかなう制

将来のことを考え計画的にお金を貯めていきたいという、しっかり者の夫婦に多いのが「片方の収入だけでまかなう制」です。
参考例を紹介すると、妻の給料は全額貯金へ回し、夫の給料から全ての支出をカバーするといった方法になります。
もちろん反対の場合も考えられます。


どちらにしても貯金と支出の出処が分かりやすく、予め貯金をすることが前提となっているため、家計管理にも適していると言えるでしょう。
また給料の高低はあるものの、片方の給料を貯金へ回しますので、1年間でも結構な額が貯まるといったメリットが挙げられます。


ではデメリットは何でしょうか?
それは自由に使えるお金が、夫婦おこづかい制と比べても遥かに少ないという点です。
仮に夫の手取りが30万円の場合、そこから家賃や光熱費、生活費、通信費などを賄うことになります。
家賃が10万円であれば、諸々の費用を差し引いて手元に残るお金は10万円前後かもしれません。
つまり2人で10万円しか、自由に使えるお金が無いということになります。


ストレスを溜めずに実践していく場合には、固定費を少しでも安くするとともに、クレジットカードを活用していくべきでしょう。

子供の教育資金や老後の資金を考えれば、強制的に多額の貯金が確保できますので、有効な手段だと言えます。

・負担する費用を分担する制

パートナーに給料や資産の額を知られたくない場合や、管理を自分で行いたい人からは「負担する費用を分担する制」が人気です。
家賃は給料の多い夫が負担し、公共料金の支払いは妻が担当するといった方法になります。


一定の支出を負担すれば、残りのお金は自由に使えますので、双方にとってもメリットは高いと言えるでしょう。
主に弁護士や医者などの高収入と言われる職に就いている夫婦が、離婚後の財産分与を視野に入れて、口座を別にしているケースが多いと言われています。


離婚をした時には有効な手段ではありますが、夫婦生活という観点からみると収入と支出が不明瞭となるため、万人受けする方法ではないでしょう。
またパートナーがお金に細かい性格だと、分担する金額に対して不満を感じる場合もあり、それが原因で喧嘩や離婚に発展するかもしれません。


不満を貯めこまないためにも、日頃から家計管理に関する話し合いを積極的にしましょう。
怪我や病気により働けなくなった時など、将来的に発生し得る「リスク」に対して備えておくべきです。

・互いに一定額を負担する制

前述した「負担する費用を分担する制」と混同してしまいがちですが、「互いに一定額を負担する制」とは夫婦各々が一定額を家計用口座へ振り込む方法です。


つまり自分個人の口座を持ちながら、家計用口座を別で作ることになります。
お互いに毎月10万円を家計用口座へ振り込み、家計用口座から家賃や光熱費、生活費を支払うのです。
一定額を負担すれば残りのお金はご自分の好きなように使えるため、分担制とは違い不公平だと感じることも無いはずです。
また片方の収入で暮らす方法よりも多くのお金が手元に残りますので、好きなことにお金が使えないとストレスが溜まる恐れもありません。


ただし互いに一定額を負担する制にもデメリットはあります。
それは自由に使えるお金が多いため、いつまで経っても貯金ができないという点です。
家計用口座を別途作る必要があり、クレジットカード払いが難しいことも挙げられるでしょう。


自由度が高く互いにストレスも溜まらない方法ですので、如何にクレジットカードを上手く活用するかがキーポイントとなります。

お互いの性格によって、一番いい方法を選んでみてください。

共働き家庭における家計管理法を4つ紹介しましたが、全てにメリットとデメリットが存在します。
また、どれを選べば正解といった答えもありません。


年齢や年収、お互いの性格からベストな方法を選択してみてください。
お子さんを近々作られる予定であれば、貯金の貯まりやすい方法から始めると良いかもしれません。
まずは「目的」をハッキリとさせることが大事です。


( Image by pakutaso.com )

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