• 【おひとりさま(予定)も】老後の生活資金を考えるための2つの項目とたった1つの計算式を知れば、将来が予測出来る!【ご夫婦も】

2015/08/04

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【おひとりさま(予定)も】老後の生活資金を考えるための2つの項目とたった1つの計算式を知れば、将来が予測出来る!【ご夫婦も】

老後の生活資金、ちゃんと考えたことの無い人は多いようです。

お金

老後自分が定年退職やリタイアをした後、どのくらい生活するために資金が必要かという疑問を抱えている人は多いです。

若い世代の間で、特にどのくらいの貯蓄があれば老後は心かと安心かという不安や疑問を持っている人は顕著です。

確かに年金システムも少子高齢化の状況で、自分たちが高齢者になった時に果たして満足に給付されるかどうか不安です。

そこで自分の老後の生活資金は自分で貯めて何とかしようと考える人も増えてきています。


若い世代であれば、まだ老後になるまでに時間的な猶予が十分あります。

このため、お金を貯めるなどの準備期間もあるので本来であればそれほど心配することでもないはずです。

しかし逆にあまりに老後が先にあるので、見通しがつかない、漠然としている点がかえって不安感をあおっている所もあります。

不安でありながら、具体的な計算方法や額がわからないので、放置してしまっている人も多いです。

しかし老後までに準備しておくべきお金の目安がわかれば、老後の見通しもつきますし、不安も解消できるでしょう。


そこでここでは、老後までに準備しておくべきお金の基準について考えていきます。

「(年間支出-年間収入)×30年=X」が基本的な計算方法!


本来であれば、ライフプランやマネープランを作成してから考えるといいです。

ライフプランとは今後起こるであろう家族のライフイベントや家族の将来的な夢を整理して、将来の生活設計を立てることです。

マネープランとは将来の収入や先ほどのライフプランをベースにして、毎年の収支の予測を立てるアプローチです。

しかしこの両者を考えるとなると、時間もかかりますし、ファイナンシャルプランナーのようなプロでないとなかなか作業が進みません。

そこでマネープランやライフプランなしで準備資金を計算する方法を紹介します。


実はシンプルに必要な老後の資金を計算する方法として、老後準備資金簡易計算法というものがあります。

それは、まず老後にかかる生活費を年間で出します。

そこから予想される年間に支給される年金の総額を差し引きます。

そして定年して年金生活になった時に、どのくらい生活するかの年数をかけます。


さらに生活費を除き支出する可能性のあるコストがあれば、ここに追加します。

会社勤めをしている人の中には、退職するときに退職金が給付されるケースもあるでしょう。

その場合には退職金は差し引きます。


整理すると(老後の生活費―年金の予想支給額)×老後の生活期間+生活費以外に支出を予定している費用‐退職金がリタイアをした段階で必要な老後の資金となるわけです。

ちなみに老後の生活期間をどのように算出するかですが、平成23年の簡易生命表をベースにすると65歳時点の平均余命は男性が18.69年、女性は23.66年となります。

となると男性は85歳程度まで、女性は90歳くらいまでは平均して生きる可能性が高いとなるわけです。


65歳単身者の世帯であれば男性であれば20年、女性は25年くらいと想定して計算してみてください。

基本的に平均寿命は長期化する傾向が見られます。

そう考えると、若い世帯が計算をする時にはもう少し長く見積もった方がいいかもしれません。

余裕を持って65歳の時点で単身者でも夫婦で生活している場合でも、30年程度にするのはいかがですか?

年間の支出合計額を考えてみよう!


では年間の支出はどのくらいになるでしょうか?

年間支出の目安は、生命保険文化センターという公益財団法人がデータを出しています。

世帯主が60歳以上の2人以上の世帯の家計の調査をしてみると、消費支出は月間約24万円です。

ということは、288万円程度の支出が想定できることになります。


一方60歳単身者の場合、月当たりの消費支出は平均14万円前後です。

ということは年間で見ると、168万円程度になります。

おそらく老後は大きくこの支出から上下動するとは考えにくいので、定年後の支出の参考にしてみてください。

ちなみに同じく生命保険文化センターの出しているゆとりのある老後の生活を夫婦で行うのであれば、月当たり36万円、年間で432万円程度の支出が必要になります。

老後の年間収入…収入の内訳、ちゃんと把握してますか?


準備資金を簡易計算するためには、将来受給できる年金額もシミュレーションする必要があります。

サラリーマンとして生活してきた人であれば、厚生年金からの給付になります。

厚生年金の場合、基礎年金と報酬比例部分に分けられます。


基礎年金は厚生年金に加入していた年数、すなわち退職までの勤務年数に2万円をかけます。

報酬比例部分の計算方法は、5500円にサラリーマン時代の平均年収の百の位をかけ、さらに勤続年数を掛け合わせます。

平均年収が450万円であれば、4をかけます。

平均年収がわからないという人のために、一般的にサラリーマンの平均年収は38歳当時にもらっていた収入に近くなるといわれています。

ですから38歳の時の年収を使ってみてください。


ちなみに国民年金の場合、厚生年金の基礎年金と同じくらいの額が支給されると思ってください。

上で紹介した厚生年金の基礎年金の計算を参考にする、もしくはインターネットでシミュレーションできるサイトがあるので、そちらでより正確な金額を出してみるのもありです。

老後の資金を増やすなら、「お金を貯める」か「収入を増やす」の2択です。


このようにして計算式の各要素がわかったところで計算してみてください。

そうすると、老後にどの程度の資金を準備しないといけないかが見えてくるはずです。

そして定年になるまでの年数を逆算して、月々どの程度の貯蓄を確保すれば、その資金を確保できるかを逆算してみましょう。

この時、現在持っている預貯金や金融商品などの金融資産があれば、差し引いておいてください。

具体的に貯蓄すべき額が見えてくれば、今後の家計のやり繰りも見えてくるのではありませんか?


その他には収入を増やす方法を検討してみましょう。

キャリアを積むことで昇給の可能性もあります。

また時間や条件の許す限り、副職などをして収入を増やす方法もあります。


不動産投資やFX、ETFなどの投資をして資産運用して増やすアプローチも注目されています。

結婚しているのであれば、専業主婦をしている奥さんがパートに出て仕事をするだけでも世帯収入をアップできます。

このように時間的に余裕があれば、いろいろな手が打てるわけです。

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