2015/01/13

貯める

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【新婚さん、いらっしゃ〜い】結婚前と同じ生活は絶対にできません!新婚の共働き家庭が貯金をするために見直すべき3つのこと

幸せいっぱいの新婚さんへ……将来のお金について、ちゃんと考えてる?


新婚生活が始まったばかりであれば、毎日が新鮮で楽しいかもしれません。
しかし将来必要となるお金のことを、今から考えているでしょうか?
愛さえあればお金なんていらない!と思われるかもしれませんが、結婚をすると意外にも多くの出費や支払いを見直さなければいけないのです。


これから見直さなければいけないポイントについてご紹介していきますので、共働き家庭の新婚さんは是非、参考にしてみてください。

独身時代と同じ感覚で生活しようとしていませんか?

独身時代には「自由になるお金=給料」というケースも少なくありませんので、好き勝手にお金を使っていたはずです。
しかし結婚をすればパートナーと一緒に生活をするわけですから、相手のことも考えて無駄な出費は減らさなければいけません。


注目すべき支出額

既婚者の方々が結婚後に支出額を減らす費用には、次のような項目があります。


・洋服代
・交際費
・食費
・交通費
・通信費
・趣味
・習い事


もちろん自由になるお金の額は、年齢や実家暮らしかどうかによっても大きく左右されます。


新婚生活にかかる費用【参考例】

共働きの新婚さんが新生活をスタートするとなれば、2人の手取り収入は合算して30万円から50万円程度になるでしょう。
また、1か月間で以下のような出費が予想されます。


・食費5万円から7万円
・洋服代2万円から4万円
・日用品2万円から3万円
・交際費3万円から5万円
・家賃5万円から10万円
・公共料金(ガス・水道・電気代)2万円から3万円
・通信費2万円から3万円
・お小遣い6万円から8万円
・保険や年金2万円から3万円
・雑費2万円から3万円


一般的な共働き家庭のサンプルケースとなりますが、最低でも31万円、最高だと49万円ものお金が必要になるのです。
夢にまで見た2人だけの生活を実現するためには、30万円から50万円の費用が毎月かかることになります。
結果、サンプルケースだけから推測すると、預貯金に回せるお金は全く生まれないかもしれませんね。

二人のこれからの人生計画、ちゃんと立ててますか?

毎月支払っている費用を見直すことは大切ですが、将来について明確なビジョンを立てておく必要もあります。
なぜなら人生計画を組み立てておかなければ、来るべき時に備えられないからです。


例えば5年間で500万円もの貯金を達成できたら、それは2人にとっても凄いことだと言えるでしょう。
しかし結婚をしてから5年間、赤ちゃんを授かる可能性は0%ですか?
赤ちゃんが生まれれば、それに伴う費用が諸々かかるでしょう。
また住宅を購入するかもしれませんし、親が病気に倒れ介護が必要になるかもしれません。
5年間で500万円の貯金は人から褒められることではありますが、ライフプランニングを立てている人にとっては、極々当たり前の行動なのかもしれません。


知らないことで路頭に迷ってしまう危険性もありますので、まずは人生で起こる重要なポイントを確認していきましょう。


人生計画のポイント

・年齢に応じた収入の推移
・転職や開業の有無
・出産
・育児
・子供の教育費
・マイホームの購入
・介護
・病気やケガ
・退職


今から考えていく内容としては、少しスケールが大きく感じるかもしれません。
しかし、ファイナンシャルプランナーという専門職の方が存在しているように、ご自分の将来は今からシミュレーションしておく必要があります。
特に昨今では年金制度が破綻していると言われていますので、その重要性も増しているのです。
夫婦や生まれてくる赤ちゃんのためにも、未来の計画について考えていきましょう。

二人のため、将来の家族のための、貯蓄の目標と意義を決めてみて!

共働きの家庭は専業主婦のいらっしゃる家庭と比べれば、収入も多いと言えるでしょう。
だからこそ貯蓄の目標と意義を今から考えておかなければいけません。


家族のために使う費用としては、マイホームの購入と子供の教育資金が最も高額となります。
新婚の男女にとってはマイホームの購入が貯金をするキッカケになると言われていますので、買う気持ちが無かったとしてもお金を貯める理由となるため、事前に値段をチェックしておくと良いです。


中古マンションの相場

・東京都3,500万円
・神奈川県2,500万円
・京都府2,000万円
・兵庫県1,800万円
・大阪府1,800万円
・千葉県1,800万円
・埼玉県1,700万円


新築マンションの相場

・東京都5,500万円
・神奈川県4,000万円
・京都府4,000万円
・兵庫県3,800万円
・大阪府3,800万円
・千葉県3,500万円
・埼玉県3,500万円


新築一戸建ての相場

・東京23区4,800万円
・神奈川県3,600万円
・埼玉県3,000万円
・千葉県2,800万円


上記は不動産会社や土地統計データの数値を参考に、平均化した金額となります。
購入時期や不動産会社によっても値段の変動は生じますが、大まかな数値として参考にしていただければと思います。
また実際に購入するとなれば住宅ローンへ加入することになりますので、全ての金額を用意する必要はありません。
しかし事前に不動産を購入すると決めておかなければ、長期間に渡って支払い続けることも難しい額だと言えるでしょう。


子供の学費

次にお子さんが生まれた場合ですが、もしも小学校から大学まで公立学校に通わせれば600万円もの金額がかかります。
仮に中学校から大学までを私立に通わせるなら、小学校からの合計額は1,200万円を超えます。
お子さん1人当たりの金額になりますので、2人3人と増えればその額も倍になります。

お子さんを作るつもりなら、「生まれるまで」の貯蓄が勝負なんです。

出費を抑えることと人生計画を立てること、そして貯金をすることが見直すべき3つのポイントとなります。

独身時代には全く予想もしていなかった内容でしょう。


また結婚後に早々とお子さんを作る予定であれば、生まれるまでにどれだけ貯金できるかが勝負となります。

子供はかけがえのない存在ではありますが、前述したように教育資金が莫大にかかるのです。

愛だけでは乗り越えられないお金の問題、早々に解決していけるように努力していきましょう。


( Image by pakutaso.com )

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